3/13【株式速報】SQ値52909円が今後の抵抗ラインに。

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【代表取締役 大山充 プロフィール】
核融合や宇宙物理学の研究を経て、金融界に転身。外資系投資銀行のデリバティブシステムの開発を担当。日本における先物解析のパイオニアとして、35年以上にわたり最先端の投資研究と実践。
情報提供会社を設立後、帰国し投資顧問会社「株式会社東京総合研究所」の代表取締役に就任。独自開発の運用システムと統計学に基づく投資戦略で、数々の難局（リーマンショック等）を乗り越え、高いパフォーマンスと厚い信頼を獲得している。

【主な実績】
2016年 東久邇宮文化褒賞受賞
2019年度 新生銀行運用コンテスト優勝
月刊フォーブス投資部門 5年間連載
マネージャパン、株式新聞、証券新聞、商品先物市場などで専門コラム執筆
東京ファイナンシャルプランナーズ講師
Yahoo!投資部門専門家サイト執筆

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【投資におけるリスクについて】
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上場有価証券等には、株式相場、金利水準等の価格変動およびそれらの発行者の信用の悪化【経営状況を含む】に対する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずる場合元本欠損リスクがあります。その中で信用取引は、保証金を担保として資金または株券の借入れを行い、自己資金を超える買付または自己保有株券等を超える売付を行う取引となります。そのため、信用取引を行う株式等の価格が思惑に反して変動した場合、その変動幅と保証金額に比したポジションの大きさ次第 では、元本を超過する損失を生ずる場合【元本超過損リスク】があります。
先物オプション取引においても、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生すること【元本欠損リスク】があります。また、先物オプション取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性【元本超過損リスク】を有しています。したがって、先物オプション取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。
市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されません。 先物オプション取引の相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
『必要証拠金は「SPAN証拠金の計算式」をもとに計算しますが、取引金額の必要証拠金に対する比率は、SPANをもとに、取引全体の建玉から生じるリスクに応じて計算するため、記載できません。』

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